1. 選考対象論文
   選考対象となる論文は、以下の3点をすべて満たす論文とする。研究が行われた機関は問わない。
   
   • 1）産婦人科学に関連する臨床的研究または基礎的研究の成果を発表する原著論文であること
   • 2）以下の基準を満たす者が筆頭著者であること
     ・診療活動に現に従事している産婦人科専門医（ただし、今年度は2011年10月1日以降に初めて専門医を取得した者に限る）
   • 3）2020年1月1日から2020年12月31日の間に学術雑誌（電子ジャーナルを含む）に掲載された論文（掲載予定論文は含まない）であること
   • ［注］i）「電子ジャーナル」とは、印刷された冊子体を発行せず、Web上でのみ論文が公表される学術雑誌をさす（例えばJOGR誌）。
     ii）当該論文に固有に付される年号が確定している論文のみ応募を受け付ける。巻(号)・ページ・発行年等がすべては確定していない段階でWeb上に公表される、いわゆる「迅速オンライン掲載（例えばJOGR誌では"Early View"という名称）」の段階での応募は認めない。
     iii）同一申請者（筆頭著者）が応募できる論文は1編のみとする。
2. 応募時必要書類
   
   • 1）申請書（書式1）こちらからダウンロード（WORD）
   • 2）選考希望論文の別刷（コピー可）10部
   • 3）申請者（筆頭著者）の産婦人科専門医認定証コピー
3. 応募期間 2020年12月10日～2021年1月9日（必着）
4. 応募宛先
   
   • 〒104-0031
   • 東京都中央区京橋3-6-18　東京建物京橋ビル4階
   • 公益社団法人日本産科婦人科学会理事長 宛
   • 「令和2年度優秀論文賞応募」と表記のこと

受賞者一覧（PDF）

第1条
本規定は、「日本産科婦人科学会優秀論文賞」（以下「優秀論文賞」という）に関して、必要な事項を定めるものである。
第2条
優秀論文賞は、優れた論文を筆頭著者として発表した産婦人科専門医に対して授与するものであり、若手産婦人科医による優秀な研究を奨励し、産婦人科学の発展に寄与することを目的とする。
第3条
優秀論文賞は、優秀論文賞予備選考委員会による予備選考の後、学術委員会において選考する。学術委員長は理事会に選考結果を報告する。その後、日本産科婦人科学会定款・定款施行細則の定めにしたがい、決定する。
第4条
理事長は、受賞論文を定めた後最初に開かれる総会において、受賞論文の筆頭著者に優秀論文賞として賞状および副賞10万円を授与する。
第5条
受賞論文の筆頭著者には、受賞論文を定めた後最初に開かれる学術集会において、受賞論文の内容を発表する機会が与えられる。その際、共著者は必ずしも本学会会員である必要はない。
第6条
優秀論文賞の選考に関して必要な事項は「日本産科婦人科学会優秀論文賞選考に関する内規」に定める。
第7条
本規定の改廃は、理事会の議を経て行う。
付則
本規定は、平成21年4月2日から施行する。

1. 選考対象論文
   以下の3点をすべて満たす論文とする。研究が行われた機関は問わない。
   • 1）産婦人科学に関連する臨床的研究または基礎的研究の成果を発表する原著論文であること
   • 2）診療活動に現に従事している産婦人科専門医（ただし、応募を行う時点で専門医取得後10年未満であること）が筆頭著者であること
   • 3）応募期間の最終期日の前年（1月1日から12月31日）に学術雑誌（電子ジャーナルを含む）に掲載された論文（掲載予定論文は含まない）であること
   • ［注］i）「電子ジャーナル」とは、印刷された冊子体を発行せず、Web上でのみ論文が公表される学術雑誌をさす（例えばJOGR誌）。
     ii）当該論文に固有に付される年号が確定している論文のみ応募を受け付ける。巻(号)・ページ・発行年等がすべては確定していない段階でWeb上に公表される、いわゆる「迅速オンライン掲載（例えばJOGR誌では"Early View"という名称）」の段階での応募は認めない。
2. 選考
   4部門について行い、各部門1論文を選考する。受賞に値する論文がない場合は選出しない。また、受賞に値する論文が同一部門で複数ある場合は1部門2論文まで選考できる。選考にあたっては、産婦人科学の発展に寄与する優れた研究であることを重んじて選考を行う。また、国内機関で行われた研究をより高く評価する。
3. 選考方法
   
   • （1）筆頭著者による応募
     別掲の書式による申請書（書式1）および選考希望論文の別刷（コピー可）10部を、自らの産婦人科専門医認定証コピーとともに理事長に提出することで行う。応募期間は毎年12月中旬から翌年1月中旬（必着）とし、具体的応募期間はその約6か月前に開催される学術委員会で決定する。なお、同一筆頭著者が応募できる論文は1編のみとする。
   • （2）予備選考
     応募締切り後、可及的速やかに予備選考を行う。予備選考は、優秀論文賞第一次予備選考部門別委員会（以下「第一次予備選考委員会」という）による第一次予備選考、優秀論文賞第二次予備選考委員会（以下「第二次予備選考委員会」という）による第二次予備選考からなる。予備選考は以下の（3）および（4）の通り行うが、その具体的手順は別に定める。
   • （3）第一次予備選考
     各部門の第一次予備選考委員会の委員長は、学術委員長が学術委員から選出し委嘱する。ただし、応募されたいずれかの論文に直接関連する者を委員長として選出することはできない。第一次予備選考委員会の委員は、学術委員長が学術委員および本会会員の学識経験者から選出し委嘱する。委員は4部門原則各5名（各部門の第一次予備選考委員会委員長を含まない）とする。応募されたいずれかの論文に直接関連する者でも委員（委員長を除く）として選出することができるが、第一次予備選考においてその委員は自らが直接関連する論文の評価は行わないものとする。なお、第一次予備選考は部門ごとに通信で行う。
   • （4）第二次予備選考
     第一次予備選考の結果を受けて、毎年2月頃に開かれる学術委員会の前に、第二次予備選考委員会を開催して、第二次予備選考を行う。第二次予備選考委員会は委員長1名、委員4名より構成される。委員長は学術委員長が担当する。委員は原則4部門の第一次予備選考委員会委員長とする。第二次予備選考委員会委員長は、毎年2月頃に開かれる学術委員会に予備選考の結果を報告する。その際、全応募論文の筆頭著者名、所属施設名、論文題名、掲載誌名、第一次予備選考における順位などを記載した一覧表を部門別に提示する。
   • （5）学術委員会における選考
     学術委員会において受賞候補論文を最終選考する。第二次予備選考委員会から報告された各受賞候補論文を出席委員（学術委員長、論文の共著者・筆頭著者と同一施設に所属する者を除く）の過半数が承認した場合、理事会に答申する受賞候補論文とする。